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スマホのログ管理：監視エリアへの侵入・離脱を検知

2012年2月17日 12:43 |
Android携帯の利用状況ログ監視ツール「スペクタープロ for Android via メール」に、新機能「ジオフェンシング」が登場しました。

「ジオフェンシング」機能により、地図上にあらかじめ監視エリア（フェンス）を設定し、そのエリアへの「進入」「離脱」の状況をモニタリングすることができます。監視エリア（フェンス）への出入りがあれば管理者にメールで通知します。

ジオフェンシングの特長

（１）マップを使用した簡単設定
　　マップを見ながら２点をクリックするだけで、フェンスエリアは簡単に設定できます。

（２）複数のフェンスエリアを指定
　　フェンスは必要なだけ作成する事が出来ます。

（３）わかりやすい通知メール
　　マップの中に現在の位置情報とフェンスを合わせて表示します。


これにより、監視対象のスマートフォンを持った人が、フェンス内に入ったのか、出て行ったのかをほぼリアルタイムで知ることができます。
「ジオフェンシング」を使うことで、従業員や子供の行動をよりリアルに知り、決まった時刻に指定エリア内にいるのかどうかを正確に把握することができます。

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スマホのログ管理：家族向け無料Androidアプリ

2012年2月11日 07:43 |
子供がスマートフォンで好ましくないウェブサイトを見ていないか、利用状況を親が管理できる「ノートン セーフティ マインダー：モバイル エディション」をシマンテックが発表しました。

これは、アンドロイド用のウェブフィルタリングアプリです。
従来からWindowsやMac向けに提供されていた「ノートン オンライン ファミリー」の新機能として追加されたもの。家族向け（保護者が子供を向けに設定する）Webフィルタリングが、アンドロイド携帯でも可能になるというものです。
利用したい場合は、監視対象となるスマートフォンにアプリをインストールすればOK。そのあとは、PCのブラウザーから同サービスサイトにログインし、モニタリングしている端末のサイト閲覧履歴を管理することができます。

保護者が設定したウェブ閲覧ポリシーに応じて、対象の端末（子供）の不適切なサイト閲覧をフィルタリングできるようになり、フィルタリング対象のサイトにアクセスしようとした場合には、表示遮断、警告表示、監視（ログ）のみなどの設定から選択可能。年齢などを考慮した設定ができるとされています。


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アンドロイド携帯の人気アプリトップ15

2011年12月22日 16:28 |
米調査会社ニールセン（Nielsen）が、アンドロイドフォンユーザーに人気のアプリについての調査結果を発表しました。

この調査は、ニールセンが行なっているスマートフォンの調査に協力しているユーザーの中から、過去30日間にアプリを使用したユーザーの割合を調べたもの。ユーザーを18-24 歳、25-34歳（20代後半から30代前半）、35-44歳（30代後半から40代前半）の層に分けて傾向を分析しています。
それによれば「Android」スマホユーザに最も人気のあるアプリの第１位は「Android Market」、２位は「Facebook」。これは10代前半から40代前半年代で共通でした。

それに続く人気アプリはGmailなどのGoogle製アプリで、順位は世代ごとにまちまちですが、３位から５位までがGmail、Google Search、Google Map、そして６位が各世代共通でYouTubeとなっています。

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米国ホリデーシーズン　オンライン商戦の特徴

2011年12月 7日 08:05 |
アメリカでは、11月の感謝祭（最終木曜日）から年末までがホリデーシーズン。クリスマスなどのギフト需要が飛躍的に上がるため、年間でもっとも消費が伸びる時期です。一年の小売総売上の約2割がこの期間にあがるとされ、米小売業界にとっては非常に重要なシーズンです。

2011年は、年末商戦の初日と言われる「ブラックフライデー」が実店舗でもオンラインでも好調なスタートを切りました。IBM子会社のIBM Benchmarkによれば、感謝祭当日のオンライン消費は前年比39.3％増加、その翌日（ブラックフライデー）は同24.3％増加となりました。

もともとは、感謝祭翌日の金曜日（ブラックフライデー）は小売店に足を運んで買い物をし、その長い行列が報道されるのが通例でした。この数年は、週明けの月曜日（サイバーマンデー）に会社のコンピューターからショッピングをする客をターゲットに、大規模バーゲンが展開されています。しかし今年はオンライン商戦も早くから開戦となりました。

特に今年はスマート端末（スマートフォン、スマートタブレット）ユーザーの動きが伸びていることが特徴です。ブラックフライデーの、iPhoneやiPad、Android携帯などからアクセスはオンラインショッピング全体において14.3％。昨年（5.6％）から約2.5倍に上昇しました。
これらのスマート端末は、主に小売店頭でのバーゲンやオンライン特価セールを探すのに利用されていますが、実際にモバイル端末から購入に至った割合も昨年の3.2％から今年の9.8％と、約３倍に上昇しています。
続いて端末ごとに見てみます。
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スマートフォン＆モバイルEXPOに出展しました。

2011年11月10日 13:51 |
先日の、第１回スマートフォン＆モバイルEXPOのご報告をします。

smartphone-expo1.jpgのサムネール画像
















会場となった幕張メッセには連日多くの方があふれていました。
AOSのブースでは、ログ管理、フォレンジック、統合セキュリティをご紹介しました。
smartphone-expo2.jpg














ログ管理は事件を未然に防ぐために大変有効です。
また、事件が発生した後から必要になるのはフォレンジック調査なのですが
これらについて具体的な説明を求められる方もずいぶん多く、モバイルセキュリティへの関心の高さを実感しました。
smartphone-expo10.jpg














また、モバイルセキュリティに関して、AOSは２つのセミナーを開催、講演しました。

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「第1回スマートフォン＆モバイルEXPO」

2011年10月26日 12:53 |
本日10月26日(水)から28日(金)まで、幕張メッセで開催される
「第1回スマートフォン＆モバイルEXPO」に出展しています。

以下の３点を柱とする展示と、また、米国のモバイルセキュリティ
最新事情や、モバイルフォレンジックについての講演も行います。

・フォレンジック（e法務ディスカバリー）
　企業法務部、幹部役員、社内弁護士といった方向けの
　国際訴訟支援ソリューション。

・ログ管理ソフト「スペクタープロ　for Android via メール」
　従業員に配布した、またはお子様のAndroid携帯の利用状況を
　離れた場所からモニタリングできるソフト

・統合セキュリティ「ファイナルモバイルセキュリティ」
　WEBフィルタリング、リモートロック＆ワイプ、インターネット
　利用時間制限機能など、Android端末の総合セキュリティソリューション

AOSブースでは、なんと、川奈ゴルフクラブ１泊２日（ゴルフラウンド付き）が当たるパターゴルフもあります。ふるってご参加ください。


＜セミナー＞
『米国の最新スマホセキュリティ事情』
米国No.1モニタリングソフトメーカーであるSpectorsoft社の
CFO兼アジア地域販売統括責任者であるLarry P.Thompsonが、
米国の最新モバイルセキュリティ事情をお伝えします。

日時：10/27（木）11:30～12:30
場所：PRセミナー会場（9ホール左手最奥）


＜セミナー＞
『具体的に学ぶ　モバイルフォレンジック・ログ管理』
消されてしまったパソコンや携帯電話の復元技術を応用した証拠調査の実態と、
最新のアンドロイドに対応したログ管理ソフトなどを具体的な導入例を含めて
ご紹介いたします。
ＡＯＳテクノロジーズ株式会社　代表取締役社長　佐々木 隆仁

日時：10/26（水）11:00～、13:00～、14:00～、15:00～、16:00～
10/27（木）10:30～、13:00～、14:00～、15:00～、16:00～
10/28（金）11:00～、13:00～、14:00～、15:00～、16:00～
場所：ＡＯＳテクノロジーズ株式会社　展示ブース内（10ホール入り口入ってすぐ右手）

皆様のご来場をお待ちしています。

スマートフォンのアプリ利用傾向

2011年10月17日 17:04 |
前回の記事　で見たように、NTTレゾナントによる調査によれば、スマートフォンユーザーで、携帯にもともと入っていたアプリを利用している人は半数強ですが、無料アプリをダウンロードして利用している人は90％超となっています。

スマホ利用者は、もともと入っていたアプリをそのまま使うのではなく、むしろ自分の必要なまたは興味関心のあるアプリを探して使う傾向があるようです。豊富なAppsがスマホ利用の魅力となっている様子がわかります。

では、実際に利用されているアプリはどのようなものでしょうか。
スマホで人気のアプリと、iPhoneとAndroidユーザの傾向は以下のようになっています。
スマートフォンのアプリ利用傾向の続きを読む

スマホ アプリ利用状況とプライバシー意識調査

2011年10月12日 11:29 |
NTTレゾナントが、スマートフォン所有者を対象に、アプリ利用状況とプライバシー意識に関する調査を実施しました。
調査は「gooリサーチ」登録モニターの中からスマートフォン所有者を対象に実施され、実施日は5月30、31日。有効回答者数は1573人で、うちiPhone所有者が52.4％、Android所有者が47.6％となっています。

今回は、この中のアプリの利用状況に注目してみます。

まず、スマホ端末にもともと入っていたアプリの利用率は全体では55.4％。この項目は所有端末による差はほとんど無く、iPhone所有者は54.5％、Android所有者は56.3％でした。
＊以下、画像は発表資料より転載
image01.gif

スマホの無料アプリ利用率を見ると、「無料アプリをダウンロードして利用」は全体で91.5％で、これも所有端末による差はほとんどありません。しかし個数では、iPhone所有者の方が多数のアプリを利用しており、「30個以上」を利用する人が28％で最大項目となっています。一方Android端末所有者は「5～10個未満」が25.9％で最大となっており、「30個以上」は10.1％のみです。

image02.gif

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ブラックベリーの浮沈、RIMの苦悩

2011年10月 7日 08:23 |
ブラックベリーのメーカーであるRIMの苦悩について、9月30日のウォール・ストリート・ジャーナルに書かれています。

かつてはビジネスマン御用達の携帯電話として欧米で絶大な支持を受けていたスマートフォン、BlackBerry端末のメーカーであるRIM（Research In Motion）は、そのガジェットを「仕事用か、遊び用か」どちらに位置づけるかが大きな悩みとなっているというものです。

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記事によると、現在のアメリカにおけるスマートフォン端末のシェアは図のようになっています。2010年以降ブラックベリーが急激に減少し、5年前は48％だったシェアが、11.6％まで落ち込んでいるのです（2011年6月末日時点）。
（＊画像はWSJ記事より転載）

ブラックベリーは、現在に至るまでターゲットをビジネスユーザーへ絞っていました。それはすでに法人顧客とビジネスマンからの強固な支持が確立されていたためです。またRIMの経営陣には、（自社の大口顧客である）政府系、軍事系機関などはコンシューマー向けの「お遊びスマホ」には興味を示さないだろう、という判断があったと推測されています。
しかし、RIMはついにこの9月、多機能タブレット端末PlayBookを発売。その戦略が大きく揺れ動いている様子が伺えます。2009年1月オバマ大統領就任当時には、そのブラックベリーがアメリカでも日本でも注目され「デキル人はブラックベリー」という論調でメディアがこぞって取り上げていたことが遠い昔のように感じられます。

現在、iPhoneやAndroid搭載スマートフォンにおいては、ビジネス利用と個人利用の境界線は実質的に消滅し始めています。もはや企業は個人所有のスマホの業務使用を止められない、という認識がセキュリティ業界では当然の前提となってきていると言えるでしょう。
企業のセキュリティにおいては、スマホをカバーできるログ管理、アクセス管理などが、今最も注目されるセキュリティのテーマの一つであることは間違いありません。

スマートフォンの覇権争いとセキュリティ　２

2011年10月 1日 05:13 |
フィンランドのノキア（Nokia）が製造部門の従業員3500人を削減すると、9月30日に発表しました。
これは今年４月に、研究開発部門の4000人の解雇、2800人の転職（Accentureへ）を発表したのに続く人員削減となります。更にルーマニアの従来型の携帯生産工場を閉鎖することも発表し、今後、地元フィンランド、ハンガリーなどその他のヨーロッパの工場についても人員削減を行うと見られます。


Nokiaは携帯電話の生産台数で世界一のメーカーですが、iPhoneやアンドロイド携帯の登場以後、市場シェアは低迷しています。
しかし、今回の措置は単に低迷ゆえのものではなく、コスト高の欧州を避けて低コスト地域へ工場を移管することで、自社OS「シンビアン（Symbian）」を捨ててマイクロソフト社の「Windows Phone 7」などでスマートフォン戦争にのぞむという、新戦略推進の一環でしょう。

スマートフォンの王座は誰が握るのか。様々な予測が飛び交いますが
まだ序盤戦で読めないというのが正確なところでしょう。
機器メーカー、ソフトウェア提供者ともに、コンシューマーと企業ユーザ、またセキュリティとユーザビリティという両極の狭間で模索が続いています。

「スマートフォンに迫る危機とは」（WBS）

2011年9月14日 21:27 |
9月12日にワールドビジネスサテライト（テレビ東京）で「スマートフォンに迫る危機とは」というニュース特集が放映されました。弊社も取材を受け、スマートフォンのセキュリティの必要性についてコメント。またAndroid携帯のセキュリティ対策ソフトウェアをご紹介しました。

以下、番組ウェブサイトの紹介文です。
普及が加速するスマートフォンを、ビジネスの現場で活用するケースが増えています。外部から会社のデータなどを閲覧することもできビジネスマンにとって便利になる一方で、企業のデータなどが不正に流出するリスクも高まっています。スマートフォン経由の情報流出を防止する最新技術を取材しました。

ビジネス利用が急加速しているスマートフォン。
会社の業務にスマートフォンを使用する流れはもう止めることは難しくなっていることは、この記事や、この記事でご紹介しました。
番組中でもコメントしているように、スマートフォンの利用履歴（ログ）を取っておくことは効果的な情報漏えい対策となります。何か問題が起きたときに、過去に遡って行動履歴をたどれる、つまり原因の特定を可能にしておくことは業務用PCであれば当然の対策です。スマートフォンも同様のセキュリティ意識をもって履歴（ログ）を取得、管理していくことが求められます。

番組ウェブサイトhttp://www.tv-tokyo.co.jp/wbs/

（一定期間が過ぎると公開終了となります。）

「スマートフォン利用におけるセキュリティ意識」調査

2011年9月13日 07:10 |
マカフィーが9月12日に発表した調査結果によると、スマートフォンユーザーの約9割(87.5%)がセキュリティ面に不安を持っており、また実際にスマホのセキュリティ上の問題に遭遇した人が約6人に1人(17.5%)という結果が出ています。

スマートフォンに求めるセキュリティアプリは、1位ウイルス対策(67.3%)、2位データのバックアップ(37.8%)、3位データのリストア(27.8%)となっていて、Webフィルタリング(5.2%)、リモートワイプ(6.3%)、Webプロテクション(6.7%)などの機能はあまり高い数字は出ていません。
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最も不安に感じているのは「ウイルスやマルウェアの感染」(57.3%)で、「スマートフォンを紛失すること」(47.7%)、「連絡先や写真データなどの個人情報の流出や消失」(41.1%)が続いています。

実際に遭遇した被害内容は迷惑電話やメールなどの着信や受信(9.9%)が最多。数は少ないものの、「ウイルスなどのマルウェア感染」(2.7%)、「不正なウェブサイトへ誘導・フィッシング詐欺」(2.1%)、「アプリのインストール時にスパイウェアに感染」という被害も挙げられています。


＊同調査は日本国内居住の10代～60代のスマートフォン利用者730人を対象に実施。

アメリカではアンドロイドがスマートフォンの40％

2011年9月 2日 02:45 |
Android OSがアメリカのスマートフォンの40.1％を占めていると、調査会社のcomScoreが７月に発表しました。

携帯電話を所有する13歳以上のアメリカ人3万人以上を対象にした調査結果で、非スマートフォンも含めた携帯ユーザーは2億3400万人で、うち7850万人がスマートフォンを使用しています。
スマートフォンOSのマーケットシェアの1位はAndroid、2位はiOS（iPhone）で26.6％、 RIM（Blackberry）が23.4％で3位、続いて MicrosoftとSymbianとなっています。
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これは9月1日にnielsenが発表した調査結果とほぼ同じ比率です。こちらでは調査対象が18歳以上ですが、OSシェアはAndroidが40％、iOSが28％となっています。
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この調査では、アメリカの携帯ユーザーの40％がスマートフォン利用者で、そのうち40％がアンドロイドフォンを利用しているとなっています。


comScoreの7月発表では、携帯電話の利用動向も報告されています。
comscorejul_content_usage.png
これによれば、非スマートフォンも含めた携帯ユーザーの69.6％が、携帯をテキストメッセージ（SMS）に利用しており、3ヶ月前の同調査より１％増加しています。ついでブラウザでウェブサイトの閲覧が40.1％（同1.5％増)、アプリケーションのダウンロードが39.5％（同2.2％増） 、ソーシャルネットワーキングサイト（SNS）やブログへのアクセスは 29.1％（同1.8％増）、ゲームは26.9%(同1.2％増）、音楽視聴が19.0％(同1.1％増） となっています。

今や着実にスマートフォンは市場に定着しつつあります。とりわけ企業では、スマートフォンを視野に入れた情報セキュリティ対策を立てることが必要でしょう。

米国では大人全体の半数がSNSを利用

2011年8月31日 06:13 |
米国の成人ネット利用者のうちソーシャルネットワーキングサービス（SNS）ユーザーは65％で、昨年の61％から4ポイント増えたという調査結果が発表されました。


この調査は、アメリカの調査機関Pew Research Center2005年2月から実施しているもので、今回が6回目。2011年4月26～5月22日の期間に、18歳以上の米国人男女2277人を対象に電話による聞き取り方式で調査が行われました。ソーシャルネットワーキングサービスの例としてはMyspace、Facebook、LinkedIn　が挙げられています。

「ふだんSNSを利用している」と回答した層は43％。年代別では、50～64歳のいわゆるベビーブーム世代が、昨年5月の20％から34％と最も増加しています。18～29歳層は昨年とほとんど変わらず61％。30～49歳は7ポイント増の46％、65歳以上は2ポイント増で15％となっています。
また、ネットを利用しない人を含む米国の大人全体では５０％（半数）がSNSを使っていることになります。
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2005年2月に第一回目の調査が実施されたときには、インターネット利用者のわずか8％、全成人の5％が「SNSを利用している」と答えたことを考えると、この6年間でSNSがいかに急速に浸透しているかがうかがえます。

すべての大人世代でSNS利用者が増加しSNS利用頻度も上昇する一方で、SNS利用者は若年層（18～29歳）では調査開始以来初めて減少、利用頻度も昨年からほとんど増えていません。しかしこの年代が利用者層の最多を占めることには変わりありません。

また「ふだんSNSを利用している」人は、全インターネット利用者の中の43％ですが、この数字はインターネットのサービスの中で、Eメール（61％）、検索サイト（59％）に次いで多い数字。Eメール、検索エンジン、SNSという順にインターネットが利用されているという結果になりました。

ソーシャルネットワーキングサービスの利用がこれだけ浸透すると、否が応でも情報セキュリティ上の危険が増大します。個人情報、行動履歴、所属団体や企業の内部情報が流出したり不正利用される危険などを懸念する声が高まっています。
日本でも、企業内のログを取得する場合はメールサーバーのみでなく端末ごと、かつ統合的なログを取得するなど、SNSに対応できるセキュリティが求められています。

スマートフォンのセキュリティについての調査

2011年8月24日 22:32 |
Computerworldから発表されたスマートフォンのセキュリティについての国内調査結果があります。

調査は2011年6/27から7/1にかけて実施されました。回答者は98.1％が社会人で、うちIT企業に所属している人が半数強（58.1％）ということです。
日本の平均的なスマートフォン所有者よりは、ITに強くセキュリティ意識もある人が調査対象者だったと思われます。
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調査結果によると、スマートフォン所有者のうち、約２割が、企業から支給されたスマートフォンを所有していました。

会社支給スマホの利用者に、支給スマホの私的利用が許可されているかどうか尋ねたところ、約６割が「私的利用は許可されていない」としています。しかし、そのうちの26%が「(禁止されている私的利用を）行っている」と回答しています。


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では逆に、個人所有のスマートフォンを企業で使うことについてはどうでしょう？　図のように、16.4％が「許可（または奨励）されている」、「許可（または奨励）されていない」は32.1％。「特に決まりはない」は51.5％となっています。

調査結果からは、社員が個人的に所有するスマートフォンについては、企業側がほとんど管理できていない現実が伺えます。

スマートフォンは、すでに携帯電話の新規販売数で、恒常的に上位を占めるようになっています。今後ますます個人ベースで所有が進むことは確実です。
企業においては、急ピッチでスマートフォン関係の管理ルールを定めることが求められています。

日本スマートフォンセキュリティフォーラム

2011年8月13日 01:47 |
「日本スマートフォンセキュリティフォーラム」という、スマートフォンのキャリアやメーカーなどがこの5月に設立した会があります。

東京電機大学の安田浩氏が会長を務め、通信キャリアやメーカー、システムインテグレーターやアプリ開発、サービス提供などの関連企業や団体が参加しており、スマートフォンの安全な利用と普及を促進することを目的としています。

同フォーラムのウェブサイトでは、業務効率化・生産性向上、ならびに新しい事業基盤の中核ツールとして大きな可能性をもつスマート端末が、不適切な利用やセキュリティ上の不備などへの警戒のせいで有効活用の機会を逸することが危惧される、としています。またセキュリティの不安を解消し、利用者のセキュリティリテラシー向上などにも努め、ビジネスユーザーが安心して利用できるようにするなどが目的としてあげられています。

フォーラムは、安全利用促進のための情報収集と共有などを行う「利用部会」、スマートフォンを安全に利用するための技術的な調査・研究・議論を行う「技術部会」、同組織の啓蒙などを行う「パブリックリレーションズ部会」にわかれ、各部会ごとにさまざまなワーキンググループを設置して活動するとされています。

ビジネスでもスマートフォンならではの高度な機能を活用したいというニーズは、個人にも企業にも明らかに存在します。
より信頼性が高いセキュリティツールの提供や、特に心配されているマルウェアについての対策や情報提供、利用者のセキュリティリテラシー向上など、スマートフォンのセキュリティを向上させる様々な活動が予定されています。

スマートフォンと青少年

2011年8月 2日 10:10 |

早くも8月。夏休みには、子供たちをどうやってインターネット上の危険から守るかを心配する親御さんも多いでしょう。今年はスマートフォンやスマートタブレットが急速に普及していることもあり、例年よりも一層、ご家庭での細やかな指導と配慮が必要です。

ITPro（日経BP）に、スマートフォンの普及と青少年保護に関する記事があり、総務省の「利用者視点を踏まえたICTサービスに係る諸問題に関する研究会」が6月20日に開催した「青少年インターネットワーキンググループ（WG）」の第9回会合の内容を紹介しています。


同ワーキンググループは、「青少年が携帯電話機からインターネットにアクセスする環境整備」を目的として継続的に会合を開いています。
今回は、主に「スマートフォンのアプリ経由での有害情報アクセス」と「スマートフォンで無線LANに接続する際のフィルタリング」が検討されました。

-------以下、記事引用----------
議論の的になっているのが、前回会合で事務局の総務省から挙げられた検討課題である「スマートフォンのアプリ経由での有害情報アクセスへの対処」および「スマートフォンで無線LANに接続する際のフィルタリングの提供について」である。
（中略）
　こうした現状を踏まえた上で藤川氏は、携帯電話事業者や販売代理店には、無線LAN経由ではフィルタリングが利用できない場合があることを周知すべきだとした。さらに、端末メーカーに対しては、フィルタリングソフトの開発事業者などと協力して、端末にフィルタリングソフトを搭載するといった検討を開始することが望ましいと述べた。
-------ここまで ： 引用----------

記事にあるように、スマートフォンからインターネットを利用する際にフィルタリングソフトが機能しない場合があるそうです。
アプリ経由で、または無線LAN経由でインターネットにアクセスすると、フィルタリングソフトが機能しない場合があるということですが、今は無線LANを引いているご家庭も多いでしょうから、ぜひご注意ください。

スマートフォンもPCと同様に、多様なセキュリティ対策が求められています。
フィルタリングソフトは既知の有害情報に効果的ですが、上記のようなケースがあることも念頭において、未知の問題にも対応できる操作ログ取得などのセキュリティ対策も検討する必要があると考えられます。

参考：ITPro「アプリ制限や無線LAN監視...」、スマホ普及は青少年保護に影響

アンドロイドのログ管理ツールが可能にすること

2011年8月 1日 12:26 |
アンドロイド携帯のセキュリティは、企業やビジネスユーザーにとって非常に関心が高い分野です。アンドロイド携帯用のログ管理ツールを使って何ができるのか、「スペクタープロ for Android viaメール」の機能についてご紹介します。


Android（アンドロイド）OSを搭載したスマートフォンは、今年も続々と新モデルが発売されています。
スマートフォンを実際に使い始めると、その多様な機能を仕事でも使いたいと考えるのは当然の心理でしょう。しかし、アンドロイド携帯のセキュリティ問題がネックとなって正式導入に踏み切れないという声もよく耳にします。企業としての導入だけでなく、個人的なビジネス利用も制限している企業が多いようです。

「スペクタープロ for Android viaメール」は、携帯端末から離れた場所にいながら、その端末の利用状況をモニタリングすることができます。企業が配布するスマートフォンであれば、社員の行動を明確に把握できるということは大きな安心材料となるでしょう。


「Spector Pro」は、PC端末のログ管理ソフトとして、アメリカを中心とする全世界の企業に多数の導入実績があります。
「Spector Pro for Android viaメール」は、PC用のSpector Pro（スペクタープロ）の実績をもとに、ビジネスシーンで求められる機能を熟知した上で開発されています。ショートメッセージサービス（SMS)、閲覧したウェブサイト、位置情報などが記録され、管理者は遠隔から端末の利用状況をつぶさに把握することができます。

例えば、いつ、どんな内容のメッセージをSMSで送ったのか？　昨日は、いつ、どこで、どれだけ時間を費やしていたのか？　業務時間中に閲覧したサイトは適切なウェブサイトだったのか？　

このように部下や社員の行動を遠隔からチェックすることができるというのは、会社の機密情報を保護する上でも、業務効率アップにも効果的です。更にAndroidを標的にしたマルウェア、ボットネットに対しても、そのスマートフォンをどのように操作したかという正確な記録（操作ログ）が取得されていることは、後日の正確な事実検証を可能とするため、万が一のインシデント発生時にも大きな助けになります。

スマートフォンの覇権争いとセキュリティ

2011年7月27日 12:11 |
カナダのリサーチ・イン・モーション（RIM）が、従業員2000人の削減を発表しました。スマートフォンの草分けである「ブラックベリー」の開発販売元である同社は、この５年間で従業員を約４倍と大幅に増員してきました。

欧米のビジネスパーソン中心に人気を誇ってきたブラックベリー端末は、このところのiPhoneやアンドロイド搭載端末の人気上昇によって苦戦を強いられています。
RIMは全従業員の11％に相当する人員削減と同時に経営幹部も異動。コスト圧縮と組織再編によって、再浮上を図る模様です。

フィンランドのノキア（Nokia）も2011年第2四半期の決算が振るわず、前年同期の純利益2億2700万ユーロが、4億8700万ユーロの赤字に転落したことを発表しています。Nokiaは今年2月、米Microsoft社との提携を発表。Windows Phoneに注力し、iPhoneやアンドロイド携帯に対抗していくことを明確化しています。

世界でも日本でも、スマートフォンのビジネス利用の勢いはとどまるところを知りません。その中でも、ブラックベリーの鈍化が物語るように、一般コンシューマーが好むスマート端末がビジネスシーンにどんどん入り込んできます。いかにして、コンシューマーの心と企業のセキュリティニーズを満たすか。誰にでも使いやすく、確実性の高いセキュリティ対策が、いま一層求められています。

iPadを活用したソリューション事例　-その２-

2011年7月21日 08:58 |
引き続き、ソフトバンクBB、ソフトバンクモバイル、ソフトバンクテレコム主催のイベント「SoftBank Days 2011 in Tokyo」で紹介されたiPad利用事例を紹介します。

iPadの販売元であるソフトバンクテレコムの事例です。ソフトバンクBB、ソフトバンクモバイル、ソフトバンクテレコムの宮内謙副社長兼COOが、基調講演「iPad活用企業の実績と効果」で同グループにおける利用例を紹介しました。

ソフトバンクグループでは、業務端末として合計1万6000台のiPadを配布しているそうです。
特にソフトバンクテレコムでは、紙の提案資料は廃止しiPadで顧客の要望にあわせた提案や、動画での説明の活用が可能になった他、社内ネットワークで過去の資料を検索したり、同僚からのアドバイスを受けたりできるようになりました。 
結果として、iPadの導入により
 -営業の訪問件数　3倍
 -提案件数　2倍
 -獲得回線数　2倍
 -残業時間　50分/日削減　（＝時間を創出）
 -その他　Creativityがあがった。
　　　　　提案試算や申込書作成からオーダーまでに即時対応できるため、
　　　　　受注までの所要日数が平均10営業日から2～3営業日に短縮。
 -総合すると、営業実績4.5倍、生産性4倍

という実績が上がっているそうです。

企業のスマートフォンやスマート端末活用には、特にセキュリティの不安がつきまといます。これに関しても、端末情報や利用者情報、セキュリティ情報などのデバイス情報管理などの対策が紹介されました。

スマートフォンやスマートタブレットは、セキュリティ面での不安がなくなれば、活用を積極的に考える企業は多いはずです。スマート端末と同時に、そのセキュリティも注目分野となっていくでしょう。

iPadを活用したソリューション事例　-その１-

2011年7月20日 10:23 |
SoftBank Days 2011 in Tokyo　の様子をご報告します。
iPadなどスマートデバイスのビジネス利用を啓蒙するイベントですが、昨年に比べて、活用事例も格段に増えているようです。会場には（2000席）も満席だったように思います。


基調講演「iPadを活用したソリューション事例」では、「新しい営業スタイルの確立」として株式会社LIXILが紹介されました。

株式会社LIXIL（リクシル　http://www.lixil.co.jp/）は、TOSTEMやINAX、新日軽などのブランドが統合した会社です。株式会社住生活グループの事業会社５社が今年4月1日に統合し、傘下には販売、生産、メンテナンス、サービスなどの各種子会社、海外拠点も多数有し、同グループ最大の事業会社となっています。

LIXILの営業カンパニーの最大の課題は、それまで５社が展開してきた豊富な商材とサービスをいかに効率的に提案するかでした。全商品のカタログが多すぎて、積み上げると４ｍもの高さになってしまうほど。それでは資料をすべて持ち歩くことが不可能なだけでなく、営業が対象商品のカタログを探し当てるのも難しくなってしまいます。
そこで、トップダウンで、iPadを営業ツールとして導入することを決定。約5ヶ月で、営業全員に5,000台のiPadを配布しました。

iPad導入効果を数値化したものが以下です。
 -営業生産性アップ　20％、
 -カタログ費削減　50％、
 -パソコン数削減　1/3、
 -営業時間　10％創出、
 -売上　10％拡大、
 -その他　電子カタログ化、パソコン共有化の進展　

さらに何よりも、営業活動が変わり、お客様の評価が変わったことが大きいそうです。
紙のカタログでなくiPadで営業すると、お客様がiPad自体に興味をもってくれる。更に、対象商品のカタログを持っていないため出直す、などがなくなった。少し調べる必要があっても、ネットですぐに調べられる、など、紙のカタログを持ち歩いていた時には得られなかった大きな改革が進んだそうです。

LIXIL内でも、INAXなどが従来からスマートフォンを積極的に導入してきました。現場のすでにニーズを把握していたことや、スマートフォンのセキュリティ対策にもノウハウウがあったことは効果的な導入に大きく貢献したはずです。
また営業スタイルの変革を現場が実感できている点に注目したいのですが、これは、iPadを営業自身がきちんと操作・活用できていることが大きいでしょう。エンドユーザー（この場合は自社営業）がちゃんと自在に使いこなせる媒体であったことが、この顕著な実績を短期間で上げることに貢献したことは間違いないと言えます。

スマートデバイスのビジネス活用

2011年7月15日 13:05 |
今日は「SoftBank Days 2011 in Tokyo」に午後から参加してきます。
ソフトバンクBB、ソフトバンクモバイル、ソフトバンクテレコムが開催する、年に一度の法人向けセミナーです。

昨年は「iPadが変えるワークスタイル」というタイトルで孫さんが基調講演をしました。今年の基調講演タイトルは「iPad活用企業の実績と効果」「iPadを活用したソリューション事例」となっています。

今年は4月に「iPad2」が発売され、引き続きスマートタブレット市場の更なる躍進が予想されます。スマートフォン、スマートタブレットといった「スマート分野」の活用は、多くの企業が注目しているところです。
すでにスマートフォンやiPadを社員に配布している企業・団体もチラホラと見受けられますが、多くの企業ではまだ検討段階か、それ以前の段階でしょう。先陣を切ってスマートデバイスをビジネスに活用している最新事例を聞けるのは楽しみです。スマート端末のセキュリティ対策や、情報管理をどのようにしているのかなど、参考になるお話があれば、ぜひブログでお知らせしたいと思います。

携帯各社の「SMSの壁」が取り払われました！

2011年7月14日 05:47 |
7月13日より、NTTドコモ、KDDI、沖縄セルラー電話、ソフトバンクモバイル、イー・アクセス（イーモバイル）の5社が、第三世代携帯電話におけるSMS（ショートメッセージサービス）の相互接続を開始しました。
SMS（auではCメール）とは、相手の携帯電話番号を宛先にして70文字程度の短文を送受信できるテキストサービスです。電話が圏内なら自動的に即時送信されるため、電話をかける感覚でメッセージをやりとりできます。

見たところ、このニュースはあまり大きく取り上げられてはいないようです。しかし海外でのSMSの浸透ぶりを考えると、SMSの相互接続開始は日本の携帯・スマホの使われ方に少なからず影響を及ぼすと予想しています。
SMSはその手軽さと実用性から、世界的には広く利用されています。日本では同一キャリア内に限定されていたために利用が進まず、キャリアメールのほうが普及している状況ですが、今後はSMSが大きく普及する可能性があります。

一般にショートメッセージなど新しい使い方をまず取り入れるのは、若い世代。親より子供が、管理職よりは若手・中堅社員が先に使いこなします。これからは、企業でもご家庭でも、ケータイ、スマートフォンのセキュリティをもっと強く意識すべき時代だと言えるでしょう。

従業員にスマートフォンを配布したり、お子さんにスマートフォンを持たせる場合、専門知識がなくても操作できるログ管理ソフトやモニタリングソフトを導入しておくことで、その携帯端末で何が行われたかを具体的に把握することができます。また何よりも「行動を追跡できるログ管理システムが入っている」と伝えてあげることで、社員やお子さんの危険行動の多くを事前に阻止することができるのです。

日本では「ログ管理ツールを使うと、相手を信頼していないように受け取られる」と二の足を踏むケースがあります。
しかしログ管理ソフト導入の目的は、問題が起きたときに追求するためではなく、問題が起きないようにするため、と言うことができます。ログ管理ツールを使って行動をチェックするのが目的ではなく、良心に働きかけるのが目的だと言ってもよいかもしれません。
信頼している社員、家族だからこそ、「興味本位」「ふとした出来心」から守ってくれる管理ツールを効果的に活用したいものです。

アンドロイドスマートフォン向けのログ管理＆モニタリングソフト

2011年7月13日 12:27 |
アンドロイドスマートフォン向けのログ管理＆モニタリングソフト「スペクタープロ for Android viaメール」は、5月に発売を発表後、多くのメディアで取り上げていただきました。

日本でも、これからはケータイよりはスマートフォンの成長が予測されています。2011年夏モデルは、Andoroid端末中心に多様なスマートフォンが多数発表されました。このようにスマートフォンが普及すると同時に、スマートデバイスのセキュリティ対策にも多くの関心が集まっていることを実感しました。

アンドロイドスマートフォン用の監視ソフト「スペクタープロ for Android viaメール」について、以下のように取り上げていただきました。





「スペクタープロ for Android viaメール」は、SMSやテキストメッセージ、閲覧したウェブサイトなどを網羅的に記録します。もちろん電話の通話記録も保存されます。

携帯を会社が従業員に支給している場合や、親が子供に持たせるスマートフォンへの導入が想定されています。