米国の成人ネット利用者のうちソーシャルネットワーキングサービス（SNS）ユーザーは65％で、昨年の61％から4ポイント増えたという調査結果が発表されました。
この調査は、アメリカの調査機関Pew Research Center2005年2月から実施しているもので、今回が6回目。2011年4月26～5月22日の期間に、18歳以上の米国人男女2277人を対象に電話による聞き取り方式で調査が行われました。ソーシャルネットワーキングサービスの例としてはMyspace、Facebook、LinkedIn が挙げられています。
「ふだんSNSを利用している」と回答した層は43％。年代別では、50～64歳のいわゆるベビーブーム世代が、昨年5月の20％から34％と最も増加しています。18～29歳層は昨年とほとんど変わらず61％。30～49歳は7ポイント増の46％、65歳以上は2ポイント増で15％となっています。
また、ネットを利用しない人を含む米国の大人全体では５０％（半数）がSNSを使っていることになります。
2005年2月に第一回目の調査が実施されたときには、インターネット利用者のわずか8％、全成人の5％が「SNSを利用している」と答えたことを考えると、この6年間でSNSがいかに急速に浸透しているかがうかがえます。
すべての大人世代でSNS利用者が増加しSNS利用頻度も上昇する一方で、SNS利用者は若年層（18～29歳）では調査開始以来初めて減少、利用頻度も昨年からほとんど増えていません。しかしこの年代が利用者層の最多を占めることには変わりありません。
また「ふだんSNSを利用している」人は、全インターネット利用者の中の43％ですが、この数字はインターネットのサービスの中で、Eメール（61％）、検索サイト（59％）に次いで多い数字。Eメール、検索エンジン、SNSという順にインターネットが利用されているという結果になりました。
ソーシャルネットワーキングサービスの利用がこれだけ浸透すると、否が応でも情報セキュリティ上の危険が増大します。個人情報、行動履歴、所属団体や企業の内部情報が流出したり不正利用される危険などを懸念する声が高まっています。
日本でも、企業内のログを取得する場合はメールサーバーのみでなく端末ごと、かつ統合的なログを取得するなど、SNSに対応できるセキュリティが求められています。
